《お役立ち情報》日本企業の離職率の平均は？
お世話になっております。マーケティング担当です！！
本日は日本の離職率についてまとめました！
（１）離職率が高い＝悪い企業？
ある意味当然のことではありますが、そうとは限りません。
なぜならば、母数が100人あったうちの50人が離職した場合と、母数が4人あったうちの2人が離職した場合で考えてみてください。この２つの企業間で単純な比較はできません。たとえば事故など止むを得ない理由で2人が離職する可能性もある以上、母数が多い方は4％で、少ない方は100％になります。
また。所謂ブラック企業は離職させない働きを強いる（長時間労働による転職するモチベーションの損失）事もあり、意外と離職率は高くなかったりします。
（２）離職率の高さが与える影響
とはいえ、そのような様々な理由があるにも関わらず、高いとこのようなデメリットが生じます。
①組織力の低下/従業員の士気の低下
②その情報を鵜呑みにされると、採用難度が上昇する
③結果として採用コストの増大と育成コストの損失
（３）離職率＝悪？の背景
日本では従前から終身雇用制度がメジャーであって、欧米諸国のように転職をポジティブに捉えない風土が根強く残っております。社会人として（業界やスキルの）熟練度が高い＝長期的な勤務している人。という考えですね。決して間違っているとも言い切れませんが、このような日本の文化から転職回数が多い＝よくない事というイメージがある以上、転職は多くしたくない！という考えになる訳です。それを基準に行動するとなると、転職はあまりしたくない＝離職率の高さをチェックするという結論に結び付くわけです。
（４）現在の離職率
では、ここでは平均的な離職率を確認しましょう。
①全体（過去三年平均）15％
②新卒（三年以内の離職率）30％
となっており、②に関しては30％強で、ここ10年ほど推移しているようです。
離職率がこれと同等、もしくは低いに越したことはありませんが、昨今のデジタル化、グローバル化の傾向から考えると、流動的な人材の存在は決して悪い事ばかりではありません。
では、どういったケースにおいて問題となるのでしょうか？
（５）離職する起因となる環境
前述の通り不必要に恐れる必要はありませんが、起因となる環境が悪いという事実が存在するのであれば、それは改善しておくに越したことはないでしょう。よく言われるのはPDCAサイクルのC（チェック）の部分が出来ていない事が問題視されるケースが多いです。
抱えている問題は企業に様々です。しかし、定期的に見直す、成果に対してチェックをいれることが大事です。それはすべての取引に言える事ではありますが、自社の内部的な問題に対しては後手になりがちなものです。弊社はそんな企業様のチェックのお手伝いから、弊社サービス関連であれば第三者的な視点からお話できることも多数あるかと存じ上げます。
ぜひ一度人材に関するお見直しの際にはご用命頂ければと存じ上げます。
執筆者
広告企画グループ マーケティング担当
